東雲製作所

東雲長閑(しののめのどか)の投資と評論サイトです。ジオシティーズ(http://www.geocities.jp/shinonomenod/)から移転してきました。

赤城山は荒々しい

 9月に出張で群馬県赤城山に行ってきた。麓では猛暑が続いていたが、山の上では雨が降ると寒いぐらいだった。

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 赤城大沼。連休明けで紅葉シーズンもまだなので、全然観光客がいなかった。
 

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 赤城神社。大沼に橋がかかっている。

 

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 富士見温泉見晴らしの湯 ふれあい館の特選上州赤城かつ丼800円。食べごたえがあって美味しい。

 

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 三途の川とふれあいの道。ふれあいたくなければ三途の川に行くしかないらしい。

 

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 岩が崩れた跡

 

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 赤城山山頂の赤城公園

 

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 赤城山頂駅。元々赤城山鋼索鉄道の山頂駅だったが、今は食堂と土産物屋になっている。

 

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 赤城山鋼索鉄道の説明図。赤城山鋼索鉄道は赤城登山鉄道とも言い、1957年から1968年のわずか10年間で廃止されてしまった幻のケーブルカーなのだ。

 

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 線路跡。

 

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 山小屋カレー~ジャガバター入り~890円。バターなんか入れたら美味いに決っている。

 

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 駅舎跡。長年風雨にさらされていい味を出している。

 

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 山頂からの雲海。

 

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 鹿。私に俊敏性があればもっとマシな写真が撮れたのに!

 

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 双葉食堂のホルモン焼き。胃や心臓は食べやすいが、小腸や大腸はゴムっぽかった。

 

 赤城山は崩れた岩がむき出しになっていたり、強風が吹きすさんでいたり、天気が急変して土砂降りになったり、三途の川があったりと荒々しかった。かかあ天下とからっ風と言うが、こういう荒々しい所で暮らしていれば、性格にも影響を受けるに違いない。

 

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 宿に貼ってあった小倉唯さんのみどり市観光ポスター。小倉唯さんは赤城山の麓に位置するみどり市出身だが、赤城山で感じた荒々しい自然から受ける印象とは真逆だ。環境は性格とは関係ないのかも知れない。

 

ソフトバンクグループ株は割安か

 (今回の記事は長く込み入っているので、結論だけ知りたい方は一番下のまとめをご覧下さい。)

 ソフトバンクグループ(以下ソフトバンクG)株が大幅下落している。
 ソフトバンクGは7月29日につけた5886円の年初来高値から下落に転じ、10月25日には3958円の年初来安値をつけた。下落幅は32.8%だ。

 下落の原因はソフトバンクGがWeWorkに1兆円の追加融資を決めたことだ。

www.bloomberg.co.jp

 

 ソフトバンクGがサウジアラビアと共同出資して立ち上げたソフトバンクビジョンファンドは様々なベンチャー企業に巨額の投資を行ってきた。だが、ウーバーやWeWork等の実際の企業価値が想定よりも大幅に低いことが発覚した。
 孫正義会長はアリババの将来性を見抜いて巨額の出資を決断するなど、卓越した投資選別眼の持ち主だと思われていた。だが、WeWorkのずさんな経営を見抜けなかったことで、投資家に孫会長の手腕が不安視されている。

 SBI証券のまとめでは、11月1日現在、ソフトバンクGに対し、アナリスト12人中10人が強気、1人がやや強気、1人が中立の判断を示している。
 アナリストのほとんどは割安と見ているということだ。

 ソフトバンクGは本当に割安なのだろうか。いくつかの見方がある。


1)PER,PBR
11月1日現在、ソフトバンクGの予想PER、実績PBRは下記の通りだ。
予想PER 3.95
実績PBR 1.24

日経平均の予想PERが12.95なので、PER的には異様に安い。だが、WeWorkへの巨額出資等で予想通りの利益は得られないだろうから、予想PERはあまり当てにならない。
日経平均の実績PBRは1.13なので、PBR的には日経平均よりは高い。
PBR1.0が時価総額=純資産 なので、資産価値の24%増しで評価されているということだ。


2)ソフトバンクGの見解
ソフトバンクGは自社のウェブページで1株当たりの株主価値を計算、公開している。

group.softbank


それによると、11月1日現在の1株当たりの価値は11129円。株価は4192円なので、実際の価値の37.7%で評価されているということになる。

1)のPBRと違う理由は2)には株の含み益が含まれているためだ。PBRは株を買った時の値段で評価する。時価で評価している2)の方が実態に近い。

 ただし、この試算では最近のソフトバンクビジョンファンドの価値急落が反映されていない。

www.bloomberg.co.jp
評価切り下げは最大70億ドルに達する可能性も
 という報道に基づいてソフトバンクビジョンファンドの価値を70億ドル減らすと1株当たり価値は3.38$=365.99円下がって10763円になる。
 現在の株価4192円は38.9%。実際の資産価値より61%割安ということだ。


3)ソフトバンクGの見解に対する反論
ソフトバンクGの見解には反論もある。

jp.reuters.com

 まとめると、
保有株式の持株比率が大きく、株価を暴落させずに売却できないので、2割差し引くべき。
・アリババ株は売却時の税金分3割を差し引くべき。
・ビジョンファンド等の投機的投資は40%割り引くべき。
という理由で2月6日の時点では16%安いだけになると言う。

現状の1株当たりの価値に上記のディスカウントを適用すると、1株当たりの価値は6393円となった。現在の株価4192円は65.6%。持ち株が値上がりしているので、34.4%割安だ。

 持株価値を2割引きすべきという主張は、市場で短期に持株を一気に売り払うような場合には正しい。だが、長期間かけて少しずつ売却するか、買収先を探して市場外で売買すれば市場価格に近い価格で売れるはずだ。
 逆に言うと、ソフトバンクGが持ち株を慌てて売らねばならないような事態に追い込まれても、34.4%割安だということだ。倒産さえしなければ割安だと言える。


4)ソフトバンクGの財務は危ないのか
 前項の議論で、ソフトバンクGは倒産さえしなければ割安だということが分かった。
 ソフトバンクGの財務は危ないのだろうか。

 ソフトバンクGの危険性で良く指摘されるのが、有利子負債の大きさで15兆1556億円もある。ただし、総資産も36兆5870億円ある。また保有しているアリババ株の時価総額が12兆8899億円、ソフトバンクが4兆7778億円なので、アリババ株とソフトバンク株を売り払えば、有利子負債は完済できる。(ただし、急いで完済を求められるような事態になるとディスカウント価格でしか売れないのは3)の通り。)

 自己資本比率は22.4%と低めだが、急成長企業としてはそれほど低くもない。

 本業の利益を示す営業キャッシュフローは1兆1718億円のプラス
 投資キャッシュフローは2兆9080億円のマイナスで、両者を足したフリーキャッシュフローは1兆7362億円のマイナス。利益の倍以上投資しているため収支がマイナスになっているということだ。
 ただし営業キャッシュフローは巨額のプラスなので、財政的に危なくなったら投資を絞れば黒字にできる。孫会長が倒産の危機が迫っているのに、取り憑かれたように巨額投資を続けるとまずいが(WeWorkに追加出資したことでこの懸念が増大した)、まともな判断力を持っていれば大丈夫だ。

 報道によると、ソフトバンクビジョンファンドはシェア拡大を優先させていた出資先に黒字化を急ぐように指示を出したという。どうやら孫会長はまともな判断力を持っているようだ。


5)まとめ
 ソフトバンクGの妥当な株価は6393~10763円なので、現状の株価はかなり割安だ。
 ただし、現在は世界的に株価が高騰中だ。現在の株高には利益成長の裏付けがないのでいずれ下落する可能性が高い。
 大きな下落が来たらソフトバンクGが保有するアリババ等の株価も下落する。急成長株を多く抱えるソフトバンクGは市場平均を上回って大きく下落する可能性が高い。
 ソフトバンクG株が割安なのは間違いないが、世界的な株価の下落が来たら大きな含み損を抱えるリスクがあることには注意が必要だ。

優遇政策には諦めず反対の声を上げよう。

 萩生田文部科学大臣の身の丈発言をきっかけに、大学入学共通テストへの批判が高まっている。

 これに限らず安倍政権は無駄に制度を複雑化させて費用対効果を落としているような政策が目立つ。

 ふるさと納税は返礼品によって地方税収を目減りさせている。
 軽減税率・キャッシュレス決済によるポイント還元は「公平・中立・簡素」という税の原則に反し、小売店の事務処理コストを増大させている。
 大学入学共通テストへの英語民間試験の導入は受験生に英語民間試験受験の負担を増やしている。

 これらの政策には共通点がある。結果的に一部の人を優遇する制度になっているのだ。

 ふるさと納税→返礼品に選ばれた業者を優遇
 ふるさと納税新制度から泉佐野市らを除外→政府の指導に逆らわない自治体を優遇
 軽減税率→新聞社を優遇
 キャッシュレス決済によるポイント還元→キャッシュレス決済業者を優遇
 大学入学共通テストに英語民間試験を導入→英語民間試験業者を優遇
 愛知トリエンナーレへの補助金不交付→イデオロギー的に近い人を優遇

 他にも、森友・加計問題等でも、政府が友人・知人を優遇したのではないかという疑いがかけられている。

 政治は一部の人のためではなく全体のために行うべきだ。一部の人を優遇するなら合理的な理由が必要で、明確な理由も示さず恣意的に行うべきではない。
 例えば、所得税累進課税貧困層を優遇しているが、貧しい人の生存権を保証し、内需を拡大して経済を活性化するといった合理的理由が存在する。一方、新聞に軽減税率を適用したことには合理的理由が存在せず、ほとんど国民は納得していないだろう。

 政府が優遇政策を行うのは、権力強化に役立つからだ。
 リーダーが一万円を10人に千円ずつ公平に分配すると決まっている場合、リーダーは権力の振るいようがない。一方、一人にだけ恣意的に一万円を与えるのであればリーダーはそれを餌に権力を振るうことができる。
 新聞社に軽減税率を適用することが決まると、新聞や系列のテレビ局から強い軽減税率批判が出なくなった。出版社は書籍も軽減税率の対象にしてくれるよう、政府に要望している。消費税率が一律だった時より政府の権力が強まったのだ。

 だがこれには前提条件がある。優遇戦略が上手くいくのは多くの国民が諦めて黙っている場合だけなのだ。
 先ほどの例で言うと、一人にだけ恣意的に一万円を与えるのをメンバーが黙って見ていれば、リーダーは権力を持つ。だが、メンバーの多くがそれに抗議してそんなことをすればリーダーを解任するぞと脅せば、リーダーは不平等な取り扱いを止めざるを得ない。
 最近の国政選挙では半分ぐらいが棄権するので、3割の人を優遇すれば、2割の人が怒って反対しても選挙に勝つことができる。だが、棄権している人の内、1/5以上が怒って立ち上がるかもしれないと思えば、政府は優遇政策を止めざるを得ない。政府にとっては選挙で負けて権力を失うことこそが最も恐ろしいからだ。

www3.nhk.or.jp

 本稿を書いている途中で、政府が英語民間試験の導入を延期するというニュースを聞き、久しぶりに主権者は国民であるということを思い出した。高校生を始め、粘り強く抗議を続けてきた人達の努力が実を結び、多くの国民の共感を集めるに至って、遂に政府が危機感を抱いたのだろう。

 政府に有権者の一部が立ち上がるかもという危機感を抱かせることができれば、不平等な政策を止めさせることができる。合理的な理由なく一部の人を優遇するような政策には、諦めずに反対の声を上げよう。

会社四季報の達人が教える10倍株・100倍株の探し方感想――急成長株はリスクが高い

 会社四季報の達人が教える10倍株・100倍株の探し方』(渡部誠二著、東洋経済新報社四季報読破を20年以上続けてきた著者が会社四季報の活用術や株価が10倍、100倍になるような急成長株の見つけ方を説いた本だ。
 「たとえ割安でも、「カタリスト(上がるきっかけ)」がなければ、株価も上昇しない」、「割安株はコメント欄に何か変化が感じられたときが狙い目」など、目を開かれる記述が多かった。一方で、本書が主に推奨している急成長株投資はリスクが高くお勧めできない。

 本書では10倍株の条件として下記の4つを上げている。
1.増収率が高い=4年で売上高2倍(20%以上)
2.売上高営業利益率が10%以上
3.オーナー企業
4.上場5年以内

 2018年4月3日に4つのポイントでスクリーニングした結果の表が載っていたので、読んですぐ現在の株価を調べてみたのだが、惨憺たる結果だった。

銘柄 予想PER 2018.4/3株価 2019.10/18株価 騰落率
エボラブルアジア 29.3 2196 1925 -12.34
シェアリングテクノロジー 34.9 2625 412 -84.3
ウェルビー 40.1 1223 1562 27.72
TOKYO BASE 42.4 1442 706 -51.04
インソース 63.1 5180 2620 -49.42
すららネット 72.7 7000 2925 -58.21
鎌倉新書 75.1 3745 1480 -60.48
オプティム 80.7 2461 2705 9.91
合計   25872 14335 -44.59
TOPIX   1703 1621 -4.82

 

 2018年4月に本書の投資法を実践し、条件に合致する8銘柄を100株ずつ購入していたら、44.59%のマイナスになる。半分近くが吹き飛んだということだ。
 最もリターンが良かったウェルビーが+27.72%であるのに対し、最も悪かったシェアリングテクノロジーは-84.3%と1/6以下になっている。
 同期間のTOPIXが-4.82%なので、マイナス幅の大きさが際立っている。


 なぜ本書の戦略は上手く行かなかったのだろうか。3つの理由が考えられる。
1)時期が悪い
 2018年4月から2019年10月の間に、日本株は大きく下落しており、小型急成長株にとって厳しい環境だった。急成長株は上昇局面では大きく上げる反面、下落局面ではリターン・リバーサルで他の株より大きく下落する。日本株全体が好調だった2016~2017年なら本書の戦略は上手くいっていた可能性が高い。


2)4条件の中に割安性を示す条件がない
 成長性が高い株を買えば儲かるのではなく、将来の成長性を考えれば割安な株を買ってこそ儲かる。
 著者はソニーの1955-1972年の平均実績PERが92倍、実績PBRが16倍であることをあげ、PERやPBRの高さは気にしなくて良いと書かれていたが、それはソニーがPER92でも割安な程成長性が高かったからだ。新興企業が将来ソニーほど成長する可能性は極めて低いので、大抵の場合PERが高い株は割高である。
 PERが割高かどうか判断するには、他の大企業と比べてみれば良い。例えば、時価総額世界一で盤石の収益基盤を誇るマイクロソフトの予想PERは29程度である。PER30以上の企業はマイクロソフトよりすごくない限り割高だということだ。


3)増収率20%以上だと急成長すぎて永続性がない
 ウォーレン・バフェット氏は特権的強みを持った企業の財務的な特徴として下記の4点を上げている。
・過去10年安定した成長を見せ、その間利益は2倍増程度になっている。(年率7%)
ROEは15%以上
売上高営業利益率は10%以上
・有利子負債は5年分の純利益で返済できる。
 売上高営業利益率は本書と同じだが、増益率は20%→7%と大幅に低い分、10年以上と期間が長いことが分かる。
 増収率20%以上というのは会社の成長率としてはあまりに高すぎて永続性がない。暴落している株が多いのは、1年半高い増収率を維持できなかったからではないだろうか。


 著者は10年で株式時価総額が10倍以上になった銘柄から4条件を抽出した。だが、これには落とし穴がある。10倍株になる可能性もあるが、暴落する可能性も高いのだ。
 PER30を越えるような急成長株はちょっと決算が悪いと簡単に半値になってしまう。巧みに売り抜けられる人なら良いが、普通のアマチュア投資家は日中仕事をしており、暴落を察知して高値で売るのは難しい。

 本書の投資法は上げ相場で専業投資家が大きく儲けるには良い方法かも知れないがリスクも高い。普通のアマチュア投資家はバフェット氏が言うように成長率はさほど高くないが収益基盤が安定しており、PERがほどほどの銘柄を狙った方が良いのではないだろうか。

ラグビーは私には厳しすぎる

 ラグビーW杯が盛り上がっている。私は今までほとんどラグビーを観たことがなかったのだが、攻撃方法にバリュエーションがあり、力勝負をしていたかと思うと瞬時にスピード勝負になるなど、試合展開にメリハリがあって面白い。
 だが、ラグビーのルールを知るにつれ、ラグビーの世界が厳しすぎると感じるようになった。

1)ミスをすると反則になるのが厳しい
 ラグビーではボールを前に落とすとノックオンの反則になる。反則と言うと意図的に悪いことをしたという印象だが、ノックオンはミスをしただけ。プレイヤーもボールを落としたくて落としたわけではないのに反則になってしまうのだ。ミスをするのは罪なのだと言われているようで厳しい。
 さらに奇妙なのがジャッカルされた選手がボールを離せないとノットリリースザボールの反則になってしまう点だ。相手に力ずくで反則をさせる行為が認められているのだ。
 サッカーで言うなら、相手選手の手を掴んで力ずくでハンドさせているようなものだ。もしそんなことをしたら力ずくでハンドさせた側が罰せられるが、ラグビーではやられた側がペナルティを受ける。弱いのは罪なのだと言われているようで大変厳しい。

2)楽をすると反則になるのが厳しい。
 ラックの最後尾で配球役の人がどこにボールを出そうかと左右を見まわしている時がある。横から走って行ってタックルすれば簡単にボールが奪えるじゃないか、と思うが、そんなことをするのは卑怯なので反則なのだ。
 押し合う時も真正面から入らねばならず、横から入ったりすると反則になる。前に向かって攻めるのに、ボールをパスする時は後ろに投げねばならない。とにかく、楽をしようとすると反則なのだ。

 私の九割は楽をしたい、サボりたいという感情でできている。物事に取り組む時は真正面からぶつかるのではなく、せこい手を使って搦め手から攻略して楽をできないかということばかり考えている。そんな私にとってラグビーの精神は眩しすぎる。

 ラグビーは観る分には面白いが、真人間向けのスポーツなので絶対に自分ではやりたくない。

ネット銀行の3ヶ月定期預金を渡り歩いて年利0.3%をゲットしよう。

 じぶん銀行が10月末まで他行から振り込まれた金を3ヶ月もの円定期預金にすると年利0.35%になるキャンペーンをやっている。

www.jibunbank.co.jp


 キャンペーンを利用すると円定期の年利率は
1ヶ月 0.03%
3ヶ月 0.35%
6ヶ月 0.03%
1年 0.05%
となる。通常、預け入れ期間が長い程年利は高くなるが、3ヶ月だけ圧倒的に高くなっているのだ。

 また、6~8月には住信SBIネット銀行が3ヶ月もの円定期の年利が0.3%になるキャンペーンをやっていた。こちらも3ヶ月定期だけ1桁高い年利になっていた。

 なぜネット銀行は3ヶ月定期キャンペーンを行うのだろうか。おそらく3ヶ月が人がちょうどものを忘れる期間だからだろう。
 キャンペーン期間が終わると、年利は一桁下がる。だが、多くの人は3ヶ月定期が満期になったことを忘れているか、覚えていても面倒くさくて自動継続にする。銀行はそれを狙っているのだろう。

 もし、1ヶ月定期を年利0.3%にするキャンペーンをやったらどうだろう。年利0.3%は1ヶ月だと0.0025%である。得られる金利の額があまりに少ないので、多くの人はわざわざ預金を移そうと思わないだろう。
 逆に6ヶ月だと、銀行にとって金利負担が大きすぎる。3ヶ月が銀行にとって預金者を釣るのに最適な期間なのだろう。

 現在、日本円の債券を市場で買うとマイナス金利。個人向け国債を買っても0.05%しかない。
 ネット銀行は国債や大手銀行よりは若干倒産リスクが高いが、一千万円まではペイオフで保護される。
 日本円の安全資産に関しては、ネット銀行の3ヶ月定期キャンペーンを渡り歩くのが、最もハイリターンだ。
 

※口座を複数作って渡り歩くのが面倒な人はイオンカードを作ってイオン銀行に預けるのが簡単だ。普通預金で0.1%程度の年利が得られる。

一括投資・うねり取り・積立投資―投資戦略まとめ

 投資戦略には大別して何を買うかといつ買うかの二種類がある。
 このうち、何を買うかには無数の戦略があるが、いつ買うかに関しては主に三つしかない。一括投資・うねり取り・積立投資だ。

1)一括投資(バイ・アンド・ホールド)

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 一括投資はすぐさま対象資産を購入し、売らずに持ち続けるという投資戦略だ。バイ・アンド・ホールドとも言う。
 一括投資のメリットは価格が右肩上がりの資産において最大のリターンが得られるということだ。市場全体に投資するインデックスファンドは、市場全体の株式価格は長期的には右肩上がりになるという信念に基いているから、一括投資を行うのは理にかなっている。頻繁に売買を行わないため、売買手数料が安くすむというメリットもある。
 以前、日経平均で検証した記事では、一括投資は64.2%の日で100日かけて積立投資を行う場合のリターンを上回った。
 一方、一括投資のデメリットは価格が右肩下がりになった場合に延々と含み損を抱え続けて取り返しがつかないことだ。特に、個別株に対して一括投資をして下落しても損切りしないのはどこまで損失が膨らむか分からずリスクが高い。一括投資は長期的に見れば必ず上がる対象に対して行わねばならない。

 

2)うねり取り(タイミング投資)

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 うねり取りは安い時に買い、高くなったら売るという投資戦略だ。すぐに購入する一括投資、時間分散して購入する積立投資と違い、タイミングを計って売買するタイミング投資に当たる。
 うねり取りのメリットは上がったり下がったりして長期的に全然成長しないような資産からも利益が得られることだ。
 うねり取りのデメリットは高いか安いかの見極めが難しいことだ。安く買って高く売るはずが、往々にして高く買って安く売るはめになりかねない。
 また、上がったり下がったりする資産向きの投資法なので、一方向に動き続けると対応できない。右肩上がりの資産ではずっと高いように見えて買い逃がしかねないし、右肩下がり資産では無限ナンピンを繰り返して損失が膨れ上がりかねない。
 
3)積立投資(ドルコスト平均法

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 積立投資は一定間隔毎に時間分散して買い続け、売らずに持ち続けるという投資戦略だ。最も有名なのは購入額一定のドルコスト平均法だが、購入額を増減させ、場合によっては売却も行うバリュー平均法もある。
 積立投資のメリットはどんな値動きをしてもそこそこのリターンが得られることだ。うねり取りと比べて特に技術を必要とせず、一括投資よりリスクが低い。
 積立投資のデメリットはそこそこのリターンしか得られないことで、右肩上がりの場合のリターンは一括投資に劣るし、上がったり下がったりする場合はうねり取りに劣ったリターンしか得られない。


投資戦略を選ぶポイント
1)投資対象の成長性
 成長性が高い資産の価格は右肩上がりになりやすいので、一括投資が適していることが多い。
 一方、低成長の資産は上がったり下がったりになりやすいのでうねり取りが向いている。成長性のない資産を売らずに持ち続けても利益は得られない。

2)割高か割安か
 いくら右肩上がりの資産でも、バブルが発生して異常な高値になっている時に一括投資をするのはリスクが高い。うねり取りで安くなるまで待つか、積立投資で少しずつ買い付けるべきだ。
 一方、価格が暴落して割安になっているような時は思い切ってまとまった額を買い付けるべきであり、積立投資で少しずつ買っていてはチャンスを逃してしまう。

3)現在が景気サイクルのどの位置か
 現在のような景気サイクルの終盤では暴落のリスクが高いので、一括投資よりも安くなるのをじっと待つうねり取りの方が適していることが多い。
 一方、景気サイクルの序盤では、長期の右肩上がりが続く可能性が高いので、一括投資が適している。

shinonomen.hatenablog.com

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